カードローン・金融用語辞典

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大数の法則（law of large numbers）

ヤコブ・ベルヌーイの定理です。
確率計算の母集団が大きくなればなるほど、ある現象の起こる確率は一定の割合に収れんするという法則です。
大標本の平均は小標本の平均に比べて、真の平均からの乖離が小さくなる可能性が高いというものです。
クレジットビジネスのリスク管理に取り入れられ、貸し倒れの起こる確率は大数の法則に支配されると考えられています。
しかしサンプル数を増やすことは、サンプルしたことが今後起こるであろう確率を高めることにはなりません。
一定の与信基準を欠いた安易な信用供与は単に不良債権を膨らませるだけです。

ダイナースクラブ（Diners Club）

１９５０年ニューヨークのビジネスマン、フランク・マクナマラがレストランのチャージカードとしてスタートしました。
「ある午後、ミッドタウンのレストランで昼食を済ませて支払いをしようとしたとき手持ちの現金がないことに気がついた。
そのときパッとひらめいた」といいます。
Ｔ＆Ｅ（トラベル＆エンターティンメント）カードの草分けです。
１９８０年にシティバンクの傘下に入りました。
高級志向、会員制重視の経営で質の高いサービス内容を誇っています。
日本では日本ダイナースクラブ（１９６０年１２月設立）があります。
日本の銀行系クレジットカード会社の中では当初からＴ＆Ｅカードの性格を貫いてきているのが特徴です。
参照→Ｔ＆Ｅカード

タイプアプルーバル（type approval）

ビザやマスターなどの国際ブランドが、カードやカードリーダーに対して与える”型式認定”のことです。
各々のブランド会社は本人認証、決済データのやりとり等、取引の安全性について極めて厳格な使用が決まっており、その仕様を充分な安全性をもって実現することができるかどうかを認定します。
TAともいいます。

代物弁済（accord and satisf-action, payment in substitution）

債務者が債権者の承諾によりその本来負担していた給付に代えて他の給付をすることです。
弁済と同一の効力を生じる給付によって債務を消滅させるものであって、単に他の給付をする債務を負う「更改」と異なります。

代物弁済の予約（subscription of accord）

本来給付が履行できなくなった場合に、代わりに他のものを給付するという予約です。
金銭債務の不履行の場合に、債務者が不動産等の財産を代物弁済として債権者に給付することをあらかじめ約束する場合が多いです。
改めて予約完結権の行使を必要とする本来の代物弁済の予約と、債務不履行によって当然に代物弁済の効果が生じる停止条件付代物弁済契約とがあります。

ダイレクトデビット（direct settlement debit）

デビットカードのうち、オンライン・リアルタイムで利用と同時に預金口座から、カード利用代金が決済されるタイプのものです。
オンラインデビットと呼ばれることの方が多いです。
対照→ディレイドデビット

ダイレクトマーケティング（direct marketing）

データベース化された顧客情報に基づいて行うマーケティングです。
ダイレクトマーケティングは企業と顧客の「双方向情報システム」の意味を持ちます。
データベース化された顧客情報に基づいて行うため「データベースマーケティング」とも呼ばれます。
また、対象を一定条件に基づいて絞り込んだ形で行うため「ターゲットマーケティング（狙いを定めたマーケティング）」とも呼ばれます。
米国の高級百貨店では総売り上げの６０％〜９０％が自社のハウスカードによるものです。
このため、ダイレクトマーケティングは、極めて日常的なマーケティング手法として普及しています。
日本人社会では、従来は「１億総中流意識」という言葉があったように、平均値のマーケティングが主流でした。
この場合は、TV、新聞などを媒介とした「マスマーケティング（大量情報伝達方式のマーケティング）」が主な手段になります。
しかし、個々人の価値観の多様化や、ライフスタイルの個性化などによって、日本の消費市場も「マスマーケティング」の有効性が徐々に低下してきており、今後はダイレクトマーケティングのウェートが高まるものと考えられています。
クレジットカードの発行は、ダイレクトマーケティングの基礎となる顧客情報収集の有力な武器としての一面を持ちます。
類似語→データベースマーケティング、ターゲットマーケティング 対照→マスマーケティング

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ダイレクトマーケティング（direct marketing）

データベース化された顧客情報に基づいて行うマーケティングです。
ダイレクトマーケティングは企業と顧客の「双方向情報システム」の意味を持ちます。
データベース化された顧客情報に基づいて行うため「データベースマーケティング」とも呼ばれます。
また、対象を一定条件に基づいて絞り込んだ形で行うため「ターゲットマーケティング（狙いを定めたマーケティング）」とも呼ばれます。
米国の高級百貨店では総売り上げの６０％〜９０％が自社のハウスカードによるものです。
このため、ダイレクトマーケティングは、極めて日常的なマーケティング手法として普及しています。
日本人社会では、従来は「１億総中流意識」という言葉があったように、平均値のマーケティングが主流でした。
この場合は、TV、新聞などを媒介とした「マスマーケティング（大量情報伝達方式のマーケティング）」が主な手段になります。
しかし、個々人の価値観の多様化や、ライフスタイルの個性化などによって、日本の消費市場も「マスマーケティング」の有効性が徐々に低下してきており、今後はダイレクトマーケティングのウェートが高まるものと考えられています。
クレジットカードの発行は、ダイレクトマーケティングの基礎となる顧客情報収集の有力な武器としての一面を持ちます。
類似語→データベースマーケティング、ターゲットマーケティング 対照→マスマーケティング

ダイレクトメール（direct mail）

消費者の家庭に郵便で直接送る広告類です。
DMと略して使うことが多くあります。
カードの新規顧客獲得や利用促進、休眠客の活性化などに利用されます。
米国では１９９７年クレジットカード会社が３０億通ものダイレクトメールを投下しました。
参照→DM

ダウンロード（down load）

上位のコンピュータから下位のコンピュータにデータを送信することです。
インターネットで情報検索する場合には、インターネットサーバーからデータをダウンロードします。
対照→アップロード

多額債務者（over indebted person, person who borrows money too much extent）

返済能力以上に金銭を借りる債務者のことをいいます。
類似語→多重債務者

諾成契約（consensual contract）

当事者の意思表示の合致（合意）だけで、効力が生じる契約です。
売買契約、賃貸借契約など民法上の多くの契約は、この諾成契約です。
対照→要物契約

諾成的金銭消費貸借契約（consensual contract of loan）

金銭その他の代替物を貸与し、これと同種・同等・同量の物を返還する旨の合意によって成立するのが消費貸借ですが、民法は、消費貸借契約の成立のためには目的物の交付・受領を必要としています。
しかし、取引の実情に即して目的物の交付・受領がなくても合意のみによって成立（諾成）するこの消費貸借も認められる場合があります。
あらかじめクレジットラインを供与するカードローン契約などはこれに該当します。
類似語→金銭消費貸借予約契約

多次元データベース（Multi-Dimensional Database : MDD）

意思決定者は多次元的にものを考えています。
この思考過程をスピードアップするために生まれたのが多次元データベースです。
意思決定者の思考パターンに合わせ次元から次元に簡単に移動でき、意思決定をサポートする情報が発見できます。
多次元データベースはキューブ構造のデータ配置で、あらかじめ分析の視点を持って明細データを集計し格納します。
データをさまざまな視点から分析するためには、多次元データベースをスライス＆ダイスしたり、ドリルダウンできる多次元分析ツールが必要になります。
多くは対話型で、ユーザーはマウス操作で簡単に利用できます。
参照→ＯＬＡＰ

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カード・クレジット・消費者金融の基礎用語辞典の一覧です。

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